これからどうなる?仮想通貨の行く末を徹底解説!!

暗号資産

仮想通貨、暗号資産という言葉が一般的にも知られはじめて数年が経ちました。

今現在仮想通貨を省有している人も、これから所有を考えている人も暴落予想はないか2022年の動向が気になるところですね。

そこで今回は仮想通貨の今後、を特にビットコインに注目して検証していきたいと思います。

結論、仮想通貨の未来は明るい

仮想通貨の未来が明るい理由5選

・仮想通貨決算ができる店舗が増えてきている
・送金手段として注目されている
・プラットフォームとしての価値が高まっている
・参入企業が増えている
・メタバースが新しい経済圏となる

仮想通貨決算ができる店舗が増えてきている

海外で言えばファストフード大手持ち株会社レストラン・ブランズ・インターナショナル(バーガーキングなどの持ち株会社)はベネズエラで仮想通貨での支払いを受け付けると発表しています。

ほかにもケンタッキーフライドチキン、ピザハットを展開するヤムブランドも仮想通貨での支払いを受け付けると発表しています。

大手テック会社ペイパルもアカウントでの一部の仮想通貨保持や売買が可能になると発表しています。

またデジタル通貨ギフトカード企業のビットリフィルを通してアマゾンのギフトカードを購入できます。

また飲料業界ではコカ・コーラはオンライン資産プラットフォームと契約し、仮想通貨での支払いが可能な自動販売機を設置する予定です。

スターバックスもアプリを通したビットコインによる支払いの実証実験を行っています。

送金手段として注目されている

法定通貨の場合、海外送金には数日かかるのが一般的ですが、仮想通貨なら数分から数時間で送金が可能です。

また手数料も法定通貨よりも安くすみます。

特にリップルは数秒で送金可能なのでブリッジ通貨として重宝されています。

ブリッジ通貨とは

2つの通貨の橋渡しをする通貨のこと

例えば…

日本円→ドルに換金する場合、日本円→リップル→ドルというように間にリップルを挟むことにより手数料を抑えつつ換金が可能になります。

プラットフォームとしての価値が高まっている

例を挙げるとイーサリアムが利用されているDeFiやNFTが有名です。

そのほかにも行政や企業のサービスの様々な所に仮想通貨プラットフォームが使用されており、今後も需要が高まっていくことでしょう。

参入企業が増えている

東証一部上場企業である株式会社ネクソンが1億ドルのBTC購入を発表しています。

またトヨタ自動車や、三菱UFJなどがイーサリアム企業連盟に加盟しています。

メタバースが新しい経済圏となる

仮想空間上に人が集まり、様々なサービスが行われているメタバース。

企業も参加しているプラットフォームもあり、サービスの売買に仮想通貨が利用されています。

フェイスブックがメタに社名変更したことは記憶に新しいと思います。

ナイキも独自のメタバースを展開しており、そのほかの企業も参入を発表しています。

まとめ

日本はまだまだ仮想通貨などの新たな投資対象に関しては発展途上です。

日々昨今のビットコインの下落にひるんで資産を手放してしまうのはもったいないです。

これからも仮想通貨界隈は発展が期待されますので、動向を観察していきましょう。

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